2024年5月7日>>
国際環境認証「ブルーフラッグ」を2022年にアジアで初めて取得したリビエラ逗子マリーナは今年で3年連続、リビエラシーボニアマリーナも初取得し、アジアで2番目のサステナブルマリーナとして認められました。
ブルーフラッグとは、デンマークに本部がある「国際NGO FEE(国際環境教育基金)」による世界で最も歴史のある、ビーチ・マリーナなどのサステナブルな海辺を評価する国際環境認証制度で、SDGsの17ゴールすべてに関わるプログラムです。
ビーチでは、4カテゴリー(①水質 ②環境教育と情報 ③環境マネジメント ④安全性・サービス)と33の基準があります。ビーチよりも厳しい基準が設定されているマリーナは、6つのカテゴリー(①水質 ②環境教育と情報 ③環境マネジメント ④安全性・サービス ⑤CSR(企業の社会的責任) ⑥社会やコミュニティへの参画が追加)と37の基準を満たす必要があり、環境汚染と環境負荷を軽減するための基準が追加されています。更新に当たっても毎年審査を受けることが義務づけられ、継続のためには絶え間ない努力が必要です。
国内審査と国際審査の2段階の厳しい審査を経て、基準を満たしたビーチ・マリーナのみがブルーフラッグを取得しフラッグを掲げることができます。
特にヨーロッパでの認知度は高く、ブルーフラッグビーチは「きれいで安全で誰もが楽しめる優しいビーチ」として、多くの人々がバカンスに訪れます。
またブルーフラッグマリーナは、「管理がしっかり行われていて安全で快適、環境教育も行われ、ハンディキャップのあるなしにかかわらず誰もが楽しめる、環境的にも美しいマリーナ」と認められたということであり、ブルーフラッグ(青い旗)は、世界共通の「安心のしるし」です。
1985年フランスで誕生しヨーロッパを中心に世界各国へ広がり、2023年5月現在、51カ国・5036カ所が認証を受けています。日本国内の認証ビーチは、由比ガ浜海水浴場(神奈川県鎌倉市)、若狭和田海水浴場(福井県高浜町)、須磨海水浴場(兵庫県神戸市)、本須賀海水浴場(千葉県山武市、勝浦興津海水浴場(千葉県勝浦市)、片瀬西浜・鵠沼海水浴場(藤沢市)、逗子海水浴場(逗子市)、興津海水浴場(千葉県勝浦市)、小田の浜海水浴場(宮城県気仙沼市)、サンオーレそではま海水浴場(宮城県南三陸町)、菖蒲田海水浴場(宮城県七ヶ浜町)、高田松原海水浴場(岩手県陸前高田市)、二色の浜海水浴場(大阪府貝塚市)の12か所のみ。日本国内の認証マリーナは「リビエラ逗子マリーナ」がアジアで初めて取得し、2024年、「リビエラシーボニアマリーナ」がアジアで2番目に取得しました。
【取得の背景】
2001年にマリーナ事業を始めたリビエラでは気候変動を肌で感じ、環境保全活動をスタートしました。2006年には「リビエラ未来づくりプロジェクト」を立ち上げ、「環境」「教育」「健康医療(ウェルビーイング)」の3本柱で多数の活動に取り組んでいます。マリーナのレストランから出る野菜くずを可燃ごみとして燃やさず堆肥として用いて、再びリビエラ逗子マリーナ内のレストランで提供する「循環型農法」や、マリーナ岸壁に「薄膜太陽光発電パネル」を設置して発電した再生エネルギーをマリーナでの給電に使用するなど、古き良きモノや自然環境を次の世代につなげるため、地道にサステナブルな取り組みを進めるとともに、環境教育にも注力してきました。また、2021年からはサステナブルムーブメントの裾野を広げるための「リビエラSDGsフェス」や「LOVE OCEAN」、「リビエラSDGs作品マンガ大賞」などを開催しています。
そして、2022年にさらなる環境へのコミットのため、国際認定取得を申請し、厳しい審査を経て、マリーナでは日本初、アジアでも第1号のブルーフラッグの認証を受けました。
ブルーフラッグは、取得後も毎年、国内審査と国際審査の2段階の厳しい審査を経て基準を満たす必要があります。また、審査基準は年数を重ねるたびに厳しくなるため、継続のためには絶え間ない努力が必要です。
私たちは、認証取得をきっかけに、海沿いの環境への取り組みが観光に大きな影響を与えることを学びました。特にヨーロッパでの認知度は高く、ブルーフラッグマリーナは、「管理がしっかり行われていて安全で快適、環境教育も行われ、誰もが楽しめる環境的にも美しいマリーナ」と認められたということであり、ブルーフラッグ(青い旗)は、世界共通の「安心のしるし」です。
リビエラでは、「美しい海には人が集まる」という〈環境×観光〉の考えをもとに、「LOVE OCEAN プロジェクト」を通じて環境問題に積極的に取り組むことでサステナブルツーリズムを実現し、地方創生や持続可能な社会づくりに貢献できると考えています。ブルーフラッグが認める世界レベルのマリーナを2つ所有する事業者として、引き続き環境保全や環境教育、持続可能なまちづくりに取り組んでいきます。